フィスコ投資ニュース

配信日時: 2025/10/02 11:35, 提供元: フィスコ

注目銘柄ダイジェスト（前場）:キオクシアHD、メガチップス、PRISMBioなど

*11:35JST 注目銘柄ダイジェスト（前場）:キオクシアHD、メガチップス、PRISMBioなど
日東紡<3110>:7180円（+760円）
大幅反発。モルガン・スタンレーMUFG証券では投資判断「オーバーウェイト」継続で、目標株価を7100円から8200円に引き上げている。スペシャルガラスの需要は生成AI向け半導体パッケージ及び通信基盤向けに拡大が続く中、圧倒的なシェアを有する低CTEガラスでは工場のフル操業を続けており、27年以降の能力拡大を見据えれば、中期的な業績向上の確度は高いと指摘している。本日は半導体関連株高の流れも支援になっている。

メガチップス<6875>:8550円（+970円）
大幅続伸。前日に提出された大量保有報告書によると、旧村上ファンド系の投資会社とされるシティインデックスイレブンスの保有比率が5.10％となり、新たに大株主に浮上したことが明らかになっている。保有目的は投資及び状況に応じて経営陣への助言、重要提案行為等を行うこととしている。現在は発行済み株式数の10.0％に当たる170万株を上限に自社株買いを実施中であるが、さらなる株主価値向上に向けた動きにつながると思惑買い先行。

キオクシアHD<285A>:5410円（+705円）
ストップ高。2027年をめどに、データ読み出し速度を従来比100倍近くに高めたSSDを製品化すると明らかにしている。生成AIの演算を担うサーバー向けに、米エヌビディアと協力して開発するようだ。GPUのメモリー容量拡張に使うHBMの一部置き換えを狙う方針。エヌビディアからの提案と要望に沿えるよう開発を進めるとしており、エヌビディア関連としての位置づけが一気に高まる状況となっている。

熊谷組<1861>:1264円（+51円）
大幅反発。大和証券では投資判断を「2」から「1」に格上げ、目標株価も1125円から1650円に引き上げている。手持工事の大半は採算性の良い案件に入れ替わっており、今後は損失発生のリスクが大きく低減すると考えているもよう。利益回復が順調に進むことによって、セクター平均を大きく下回っているPER水準の是正が期待できるとみているようだ。26年3月期営業利益は会社計画228億円を上回る250億円、27年3月期は310億円を予想。

メタプラ<3350>:563円（+47円）
大幅反発。前日に25年12月期業績予想の上方修正を発表している。営業利益は従来予想の25億円から47億円にまで引き上げ。前期は3.5億円であった。ビットコインインカム事業が想定以上に好調、同事業の営業利益を当初見込み29億円から62億円に引き上げている。また、5268ビットコインの追加購入を発表、購入総額は916億円。これでビットコインの保有枚数は30823ビットコイン、約4900億円の購入総額となる。

地盤ネットHD<6072>:158円（+5円）
急騰。1日の取引終了後に、連結子会社の地盤ネットがテス・エンジニアリングと業務提携することを発表、好材料視されている。今回の提携により、両社はそれぞれの強みを結集し、蓄電所建設におけるEPC(設計・調達・施工)と地盤関連業務(地盤調査、測量、地盤改良、造成工事・排水工事等)を一体化したパッケージプランを提供する体制を構築する。これにより、蓄電所のオーナーや事業者は、地盤調査から設備建設までをワンストップで相談できるようになり、プロジェクト推進の利便性が大幅に高まるとしている。

PRISMBio<206A>:182円（+22円）
大幅反発。PepMetics化合物の新規二環性化合物に関する特許を取得した。基盤技術の「PepMetics技術」により、ペプチド骨格を模倣できる化合物群を合成し薬理評価を実施しているが、今回の特許はタンパク質間相互作用(PPI)に作用する新規二環性化合物を対象とした新たな分子骨格に基づくもので、同特許によりPepMetics化合物群の多様性が高まり、同社が保有する知的財産権がさらに強化されることとなった。今後、海外主要国での特許取得も進め、さらなる事業発展を実現していく。

ホットリンク<3680>:274円（+6円）
反発。グループのNonagon Capital(米国)が、AIを活用し大量のブロックチェーン・データを分析して価格変動が期待できるトークン(暗号資産)を抽出、自動で購入・売却するAIシステムである「Nonagon AI」を開発し本運用を開始したと発表し、好材料視されている。「Nonagon AI」の導入により、リスクをコントロールしながら価格変動が期待される銘柄にアクセスできる可能性が高まり、この機会を投資リターンの増加、および、企業価値の向上に繋げてゆくことを企図している。

《ST》