フィスコ投資ニュース

配信日時: 2026/02/02 16:15, 提供元: フィスコ

洋エンジ、住友鉱、三洋貿易など

<6330> 洋エンジ 6000 +400ストップ高。海洋研究開発機構の地球深部探査船「ちきゅう」が、南鳥島沖の水深約5700メートルの深海底からレアアースを含んだ泥の試掘に成功したことが分かったと報じられている。回収システムの技術開発の一部に携わっているとされる同社の買い手掛かり材料へとつながる形へ。本日は三井海洋開発や東亜建設のほか第一稀元素まで、レアアース関連に幅広く買いが先行。

<6920> レーザーテック 31310 -5080急落。先週末に上半期決算を発表、10-12月期営業利益は363億円で前年同期比24.0％減となったが、280億円程度の市場予想を上振れ。通期予想も従来の850億円から1000億円に上方修正し、コンセンサスをやや上回る水準までの引き上げに。ただ、注目された26年6月期の受注見通しは1700-2200億円とされ、市場期待値を下振れ。ASMLの受注状況から期待感が高まっていたため、ネガティブ反応に。

<5713> 住友鉱 8291 -1069急落。先週末のNY金先物相場は大幅下落。一時12％安まで下落して、1日の下げ率としては1980年以来の大きさとなっているもよう。トランプ米大統領がウォーシュ氏を次期FRB議長に指名すると表明したことが主要因となっている。タカ派とみられていることで、今後のドル相場反転が意識される状況になっているもよう。金価格は年初からの1カ月で最大3割ほど上昇してきていた。

<2491> Vコマース 547 -100ストップ安。先週末に25年12月期決算を発表、営業利益は19.7億円で前期比52.6％減となり、従来計画の15億円は上振れた。一方、26年12月期は7億円の赤字転落を見込み、年間配当金は前期の49円から16円に減配を計画。「ストアマッチ」及び「ストアーズ・アールエイト」に係る取引契約が25年7月で終了したことによる業容縮小が背景。厳しいガイダンスは想定されていたが、先行き懸念が優勢に。

<6464> ツバキナカシマ 315 -34大幅反落。先週末に25年12月期業績予想の大幅下方修正を発表している。営業損益は従来予想の10億円の黒字から一転、222億円の赤字になる見通し。欧州事業において「のれん」価値見直しによって約167億円の減損損失を計上するほか、米国事業などにおいて約64億円の棚卸評価損を計上するもよう。純資産額と比較して赤字幅は大きく、先行きへの懸念が優勢となっているようだ。

<3176> 三洋貿易 1747 +160一時ストップ高。同社では、グループのコスモス商事が地球深部探査船「ちきゅう」に採鉱機・揚泥管・浮力体および遠隔操作無人探査機を納入したと1月22日にリリースを行っている。今回、「ちきゅう」が南鳥島沖の水深約5700メートルの深海底からレアアースを含んだ泥の試掘に成功したことが分かったと報じられていることで、他のレアアース関連と同様に関心が集まる展開となっているようだ。

<7735> スクリーンHD 19530 -130続落。先週末に第3四半期決算を発表、10-12月期営業益は310億円で前年同期比26.9％減となったが、ほぼ市場想定内とみられる。通期予想は1170億円を据え置いた。半導体製造装置の一部案件に関して、来期への期ずれとしたものの、他の案件の売上計上などでカバーするとしている。市場では期ずれに伴う下方修正への懸念もあったとみられ、目先の買い安心感もあるなか、売り買いが交錯する展開に。

<8739> スパークス　G 1938 +293急騰。先週末に第3四半期決算を発表、累計営業利益は60.6億円で前年同期比13.8％増となり、上半期の同0.5％増から増益率は拡大している。通期予想は引き続き非公表。一方、未定としていた年間配当金は90円にするとし、前期比では22円の増配となる。先週末終値ベースでの配当利回りは5.5％となり、利回り妙味が高まる状況のようだ。なお、同社では先に、今期末からの株主優待制度導入も発表している。

<7276> 小糸製 2510.5 +95大幅続伸。先週末に第3四半期決算を発表、10-12月期営業利益は139億円で前年同期比14.8％増となり、市場予想を20億円程度上振れた。一過性要因による利益押し上げ効果もあった一方で、関税コストの回収遅れも発生しており、ストレートに上振れ推移が好感されたようだ。通期予想はコンセンサスを上回る450億円、前期比0.3％増が据え置かれた。また、来年度の利益上振れ要素なども示されているもよう。

<3105> 日清紡HD 1573.5 +143大幅続伸。先週末に25年12月期の収益予想の上方修正を発表。営業利益は従来予想の197億円から264億円、前期比59.2％増にまで引き上げ。自治体向け防災システムの大型案件増加や船舶用通信機器の好調に加えて携帯電話キャリア向け製品の需要も増加、無線・通信事業の増収効果が背景となる。第3四半期までの進捗から上振れは想定線とみられるが、上振れ幅の大きさからポジティブな反応が優勢となっている。

《AK》